二酸化炭素やメタンなどの温室効果ガスの大気中に占める割合が増え、長期的にみて地球表面の温度が上昇することです。
　本来、温室効果ガスは太陽熱の一部を吸収して寒暖の差を少なくする大事な役割を担っていますが、この割合が増えることで地球全体の温度が上昇し、異常気象や生態系の変化が各地で報告されるようになっています。
　温室効果ガスの排出は、エネルギー消費の観点から見てその大半が先進国からのものといわれています。世界的には温室効果ガスの排出量を抑制するため、気候変動枠組条約に基づき1997年に京都議定書（正式名称：気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書）が締結され、2008年から2012年までの間に先進国全体の温室効果ガス6種の合計排出量を1990年に比べて少なくとも5%削減することを目的とした動きが進められています。日本の割り当ては1990年比−6％とされていますが、達成のためには産業界だけではなく、国民一人ひとりの更なる意識改革と努力が必要な状況です。

　自動車の排気ガスなどに含まれる硫黄酸化物(SOx)や窒素酸化物(NOx)、塩化水素(HCl)などが大気中の水や酸素と反応して発生した硫酸や硝酸、塩酸などが溶け込んで、雨が通常よりも強い酸性になる現象をいいます。これにより、森林が枯れたり、土壌や湖沼が酸性になったり、コンクリートが溶けるなど様々な問題が起きています。
　特にヨーロッパや北米、中国、東南アジアなどで被害が進んでいますが、日本でも各地で木が枯れるなどの報告がされています。また、日本の酸性雨被害の一因として、偏西風に乗って運ばれて来た中国で発生した窒素酸化物などである可能性も指摘されており、世界的な対策を考える必要があります。

　酸素（O₂）が紫外線を受けてオゾン（O₃）になる、オゾン濃度が高い領域をオゾン層と呼んでいます。
　高度15km～50kmほどの成層圏にあり、太陽から降り注ぐ有害な紫外線を吸収して地球上の生物を守る役割を果たしています。エアコンやスプレーなどに冷媒として使われていたフロンが破壊原因物質とされ、1987年に採択されたモントリオール議定書においてフロンの使用・製造禁止を先進国は1996年までに、開発途上国は2015年までに全廃することが謳われました。また、フロンの代わりに冷媒として使用されている代替フロンについても先進国では2020年、開発途上国でも2030年までに、生産・消費を全廃することになっています。
　日本では1988年にオゾン層保護法が、2001年にフロン回収破壊法が制定されています。

　大気中の炭化水素類と窒素酸化物が太陽からの紫外線の影響で光化学反応を起こし、光化学オキシダントと呼ばれる有害物質を生成し、地表付近の濃度が高くなることで起きる大気汚染の一種です。
　光化学オキシダントとはオゾン、PAN（パーオキシアセチルナイトレイト）、アルデヒドなどを指し、刺激性があって人や動植物に影響を与えます。
　人間に対しては目やのどの痛みがあり、重症になると呼吸が苦しくなったり手足がしびれたりという症状が出ることもあります。また、植物が枯れるなどの酸性雨と似た被害が起きると言われています。
　大気が安定で、風が弱く日照が強く気温が高いなどの気象条件によって発生しやすく、日本では主に4月～10月ごろに観測されています。

　大気汚染のほかに、室内空気汚染が大きな問題になっています。近年の建造物は概して気密性の高いものが多くなっています。機密性が高いために建材に使用される化学物質が揮発しても室内に残留してしまうため、化学物質過敏症、いわゆるシックハウス（シックビル）症候群と呼ばれる被害が出てきています。
　これ以外にも汚染の原因となる物質には様々なものがあり、埃やカビ、ダニ、タバコの煙、石油ストーブやガスストーブなどが挙げられます。何れも換気を十分に行うこと、発生原因の除去、温度・湿度の調節などにより解決することが出来ます。